Ｈ１４．１１．　１

再び幸せの青い鳥物語

−私たちに「青い鳥」は必要なのです−

西 村　勝 彦


　 平成８年から３年にわたって毎年初に業界の機関誌に「幸せの青い鳥物語」という小論を展開しました。これはモーリスメーテルリンクというノーベル賞受賞作家が１９０８年に、書いた「青い鳥」は、一般には幸福の代名詞のように語られていますが、本当は、幸せの青い鳥は捕らえたと思った途端、バタバタと空高くとんで行ってしまうひどい悲劇の戯曲であるという理解をヒントにしています。

　 人が生きていくうえでの幸せ、希望、夢は一度掴んでしまえばそれでいいという訳ではない。ひよっとして、人間は本当の「青い鳥」を永遠につかまえることができないのではないだろうか。チルチルが、最後につかつかと舞台の前に進み出て観客に「もしみなさんがたのどなたかが、青い鳥を見つけたら、どうぞ僕たちに返してください。僕たちは幸せになるために、あの鳥がどうしても必要なんです。」と呼びかけ、舞台の幕がおり、謎めいた言葉で終わるラストシーンの意味を私なりに考えてみました。

　 と言っても、宗教的、哲学的考察ではなく、戦後日本経済の発展の歴史を整理して、平成のバブル景気でつかんだかに思える幸せ、夢、希望がバブル崩壊とともにガラガラと音をたてて消えていく。永遠の「青い鳥」なんてありはしない。それでも私たちはこの青い鳥を引き続き探し続けなければならない。チルチル少年の言葉どおり「私たちにはそれが必要」なのですから。こんな思いでこの小論を書きました。

　 メーテルリンクの「青い鳥」は日本では堀口大学という文化勲章受章のえらい作家が翻訳し、文庫本に収められています。私の持っている新潮文庫は昭和３５年２月発行のものです。日本でこの芝居が初めて上演されたのは大正８年だそうですからもっと古い翻訳があるはずですが、私が持っている本において堀口大学は、「あとがき」の部分につぎのように述べています。

　 「万人のあこがれる幸福は、遠いところにさがしても無駄、むしろそれはてんでの日常生活の中にこそさがすべきだというのがこの芝居の教訓になっているわけです。夢さながらの美しい舞台で、詩のようになだらかで詩のように意味深い言葉で作者はこれを語っています。」と書いている。このような理解の仕方が、「青い鳥」が幸福の代名詞のように語られるようになった所以かも知れません。ポプラ社の児童書も概ねこのように結ばれています。（解説の部分では最後の言葉が紹介されています。）

　 しかしながら、チルチルの最後のせりふは堀口訳では「どなたかあの鳥を見つけた方は、どうぞぼくたちに返してください。ぼくたち、幸福に暮らすために、いつかきっとあの鳥がいりようになるでしょうから」となっているのです。これでは、この謎のような言葉は十分に理解しえないし、訳者の解説も不十分である。

　 作家五木寛之は「青い鳥のゆくえ」（１９９５年７月、朝日出版社）においてチルチルの最後の言葉のを次のように理解しています。つまり、人間にあらかじめ用意されて手渡されるようなレディーメイドの青い鳥などというものはいないんだ。そして、青い鳥は必ず飛んで逃げていってしまう。けれども人間にはどうしても青い鳥が必要なんだと。この三つのことが語られていると思うんです。といっている。

　 私たちはいま、じつはなにかを無意識に求めている。求めていて、いままでの世界の価値判断とか基準とかモラルとか目標というものが意味がないということに、やっと気づきはじめた。ともいっている。この本は６８頁しかない小さな本ですが、随分味わい深い言葉で語られていて全部理解するのは大変です。私がヒントを得ようとしているのは次の言葉です。

　 戦後５０年、いま私たちの目の前にはなんにもみえてないんです。青空も見えていない。低くたれこめた雲のなかに光さえも見えない。見えたと思っても、それは幻なんです。蜃気楼なのです。

　 私たちはいま、もういっぺん、足元から、なんにもないところから、人間はなんで生きていくのか、自分はなんのために生きているのか、どこへいくのかということを、しっかりと考えなければならない。考えて出てくるかどうかさえもわかりません。けれども考えなければならない。そういう時期にさしかかってるような気がするのです。

　 随分ながい引用になりましたが、みなさんも一緒になって考えてみませんか。そして、あなたの考えを私にメールで教えてください。私に生きるヒントを教えて下さい。

（私は最初、戦後日本経済の成功と失敗を、社会の構造変化を整理して、青い鳥物語風に論じて見ようと思いましたが、今回は準備した資料だけを添付いたしました。）


（資　料）
日　本　社　会　の　構　造　変　化
項　　　　目 昭和２５年・４０年当時 昭 和 ６３ 年 現　　　　在
(経済の成長)
ＧＤＰ(名目)		 (昭和25年)
　3兆9,467億円 〔 1 〕		 (昭和63年)
　373兆9,732億円 〔94.8〕		 (平成12年)
　513兆 540億円 〔130.1〕
(経済構造の変化)
ＧＤＰの産業別構成比		 (昭和25年)
　第1次産業　　 26.0%
　第2次産業 　　31.8%
　第3次産業 　　42.2%		 (昭和63年)
　第1次産業　　　 2.6%
　第2次産業 　 　36.1%
　第3次産業 　 　61.3%		 (平成12年)
　第1次産業　　　1.3%
　第2次産業 　　27.9%
　第3次産業 　　70.7%
(就業構造の変化)
就業者数(総人口に対する割合)及び産業別構成比
 (昭和25年)
　就業者総数 3,572万人〔42.9%〕
　第1次産業　 　50.7%
　第2次産業 　　22.2%
　第3次産業 　　26.6%		 (昭和63年)
　就業者総数 6,011万人〔49.0%〕
　第1次産業 　　　7.9%
　第2次産業 　　 33.6%
　第3次産業 　　 58.0%		 (平成12年)
　就業者総数 6,462万人〔50.8%〕
　第1次産業　　　5.1%
　第2次産業 　　30.7%
　第3次産業 　　63.7%
（　　　　〃　　　　）
自営業者数／就業者数		 (昭和40年)
　　　39.2%		 (昭和63年)
　　　24.1%		 (平成12年)
　　　16.6%
(所得の給与変化)
国民所得の構成		 (昭和40年)
　雇用者所得 　 　55.7%
　個人企業所得 　22.2%
　法人企業所得 　10.7%		 (昭和63年)
　雇用者所得 　　 66.7%
　個人企業所得　　8.3%
　法人企業所得 　14.1%		 (平成12年)
　雇用者所得　　　73.6%
　個人企業所得　　5.2%
　法人企業所得 　10.7%
(所得水準の平準化)
１ヶ月当たりの平均実収入の格差
「第5分位の平均実収入／第1分位の平均実収入」		 (昭和26年）

　　　5.8倍		 (昭和63年）

　　　2.9倍		 (平成12年）

　　　2.8倍
(高齢化・少子化)
総人口の年齢構成		 (昭和25年)
　　0〜14歳　　35.4%
　15〜64歳 　　59.6%
　65歳〜　　　 　4.9%
　(22年〜24年ﾍﾞﾋﾞｰﾌﾞｰﾑ)		 (昭和63年)
　 0〜14歳 　　19.5%
　15〜64歳 　　69.2%
　65歳〜 　　 　11.2%
 (平成12年)
　 0〜14歳 　　14.6%
　15〜64歳 　　68.1%
　65歳〜 　　 　17.4%
（　　　 〃　　　　）
合計特殊出生率		 (昭和25年)
　　　3.65		 (昭和63年)
　　　1.66		 (平成12年)
　　　1.36
(経済の国際化)
貿易額(通関実績額)		 (昭和25年)
　輸出 2,980億円〔 1 〕
　輸入 3,482億円〔 1 〕		 (昭和63年)
　輸出 33兆9,392億円〔113.9〕
　輸入 24兆0,063億円〔 68.9〕		 (平成12年)
　輸出 51兆6,542億円〔173.3〕
　輸入 40兆9,384億円〔117.6〕
（　　　 〃　　　）
対外直接投資
 (昭和40年度)
　159百万ドル〔 1 〕*		 (昭和63年度)
　47,022百万ドル〔295.7〕*		 (平成12年)
　49,509百万ドル〔311.3〕*
（　　　 〃　　　）
対内直接投資
 (昭和40年度)
　　　　−		 (昭和63年度)
　3,243百万ドル〔 1 〕**		 (平成12年)
　28,778百万ドル〔8.9〕**
(経済のストック化)
金融資産／名目ＧＤＰ
土地／名目ＧＤＰ		 (昭和40年)
　　　　3.7
　　　　1.8		 (昭和63年)
　　　　8.6
　　　　4.9		 (平成12年)
　　　11.0
　　　　3.0
(消費のサービス化)
家計の最終消費支出に占めるサービス消費の割合		 (昭和45年)

　　　42.4%		 (昭和63年)

　　　52.6%		 (平成12年)

　　　56.2%
（　　　　 〃 　　　　）
第3次産業活動指数		 (昭和45年)
　　　　−		 (昭和63年)
　　　82.4%		 (平成12年)
　　106.2%
(情報化)
　パソコン普及率
 (昭和45年)
　　　　−		 (昭和63年3月)
　　　 9.7%		 (平成13年)
　　　50.1%
(　 〃　)
携帯電話普及率		 (昭和45年)
　　　　−		 (昭和63年3月)
　　　−		 (平成12年)
　　　75.4%
(ﾗｲﾌｽﾀｲﾙ多様化)
雇用者総数に占める女性の割合		 (昭和40年)
　　　31.8%		 (昭和63年)
　　　36.8%		 (平成12年)
　　　40.4%
（　　　　〃　 　　　）
パートタイム労働比率（事業所規模5人以上）		 (昭和40年)
　　　　−		 (平成2年)
　　　13.0%		 (平成12年)
　　　20.2%
（　　　　〃　　　　 ）
世帯構成の推移
単身世帯/一般世帯		 (昭和45年)
　　　20.3%		 (昭和60年)
　　　20.8%		 (平成12年)
　　　27.6%
（　　　　〃　　　　 ）
夫婦のみ世帯/一般世帯		 (昭和45年)
　　　 9.8%		 (昭和60年)
　　　13.7%		 (平成12年)
　　　18.9%
（　　　　〃　　　　 ）
夫婦と子供世帯/一般世帯		 (昭和45年)
　　　41.2%		 (昭和60年)
　　　40.0%		 (平成12年)
　　　31.9%

(注)

１．〔　〕内の数字は昭和25年当時を、〔　〕*内の数字は昭和40年度時を、〔　〕**内の数字は昭和63年度時を、それぞれ1とした場合の倍率である。

２．ＧＤＰ、所得、金融資産及び土地、家計最終消費支出及びサービス消費は、昭和63年以前は68ＳＮＡにより、平成2年以降は93ＳＮＡによる。

３．第3次産業活動指数は、第3次産業の各業種の活動をよく表す統計を個別業種毎に指数化し、それを基準のウエイトで加重平均した総合指数である。（平成7年＝100）

この資料は、大阪大学公開寄付講義「税制と日本経済02」(作成者 財務省 大武健一郎主税局長)より編集いたしました。（H14.11. 1　西村　勝彦)



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